たばこはパッケージにも記載していますが、身体には決して良くない嗜好品です。しかし、たばこを辞めるのも簡単ではありません。ヘビースモーカーなら尚更、禁煙はあきらめたという方もいると思います。タバコを効率よく止める方法知りたくありませんか?

  • ホーム
  • 日本における喫煙率はどれくらい?

日本における喫煙率はどれくらい?

日本では昭和41年に成人男性83%、女性18%の喫煙率がピークでした。
その後、昭和50年代に入ると「健康」に対する意識の変化が顕著に現れ始め、分煙等が叫ばれるようになり、徐々に禁煙エリアの拡大や規制強化、税金の増税による価格高騰や不況、禁煙ブームからグッズの普及などの様々な要因から現在まで喫煙率は減少し続けています。

また、旧来の紙巻きたばことは全く異なるタイプの電子タバコの普及も一因となっています。
昭和40年代の男性80%台が昭和50年代に70%台、昭和60年代には60%台、平成5年に50%台へ突入して、平成14年には50%も下回り、平成28年には20%台となっています。

一方、女性は男性と比較してそれ程顕著な変化は見られず、横ばいの時期もありましたが、平成18年頃からは確実に下がり、現在は10%を下回るまでになりました。
年代別にみれば昭和40年代初頭には40歳代が最多層でしたが、昭和49年に20歳代が一時逆転しました。
しかし、20歳代はその後、急速に減少して現在は男女共に40歳代が多く、次に50歳代、30歳代、20歳代となっており、中高校生など未成年の喫煙も激減しているなど、確実に若者層は喫煙行為から離れています。

喫煙率の減少には税金も大きく反映しています。
増税のタイミングで禁煙する方が増えており、急激に喫煙率が減少しています。
特に平成22年には過去最大の増税が行われ、その前後の年でタバコの出荷本数は16%も減少しています。

ちなみにエリア別の喫煙率は、成人男性は佐賀県が1位、青森県が2位、岩手県が3位で、成人女性は北海道が1位、青森県が2位、群馬県と神奈川県が3位となっています。
その他、収入別では成人男性の年収200万円未満が37%、年収200万円から600万円が33%、年収600万円以上が27%。
女性は年収200万円未満11%、200万円から600万円が8%、600万円以上が6%。

過去と現在を比較すると様々な場所が禁煙になっている

日本では喫煙率がピークであった昭和40年代には、飛行機や電車、バス、タクシー等の公共交通機関の車両内やホーム、映画館或いはオフィスや病院の待合室、学校の職員室でもタバコは普通に吸われていました。
過去には公共の場でもマナーさえ守れば、それ程の非難を受けることもなく、また、それだけ多くの喫煙者がいたという証でもあります。

昭和50年代に入ると次第に禁煙や分煙が推奨され始めると一気に広がり、健康志向やたばこ税の増税に伴う禁煙ブームも拍車をかけ、社会全体が喫煙行為を排他する傾向が強まりました。
当然のことながら飛行機や電車、タクシーの席からは灰皿が消え、公共施設を中心に分煙から終日完全禁煙、民間のオフィスも禁煙とする職場があまり前となりました。

平成15年に施工された健康増進法等から自治体や企業もこれに賛同して、JR東海では平成21年に在来線ホーム終日禁煙となり、その後全国の鉄道会社へ広がりました。
また、各自治体では路上喫煙禁止条例等が盛んに定められ、罰金刑や過料徴収の厳しい条例からルールとするものまで様々なものが全国で取り組まれています。

喫煙者の風当たりは強くなるばかりで、都市部を中心として確実に喫煙スペースは減少しており、喫煙可能な場所を探す事にも一苦労するような状況となっています。
このような時代となり、知らない土地での喫煙には非常に便利な喫煙エリアを検索するスマートフォンアプリも誕生しています。
また、昨今では煙の受動喫煙の被害が少ないという加熱式電子たばこが普及していますが、医学的にはまだまだ不明瞭な部分も多く、分煙エリアや喫煙エリアにおいても、周囲に対する基本的なマナーは心掛けたいものです。